プロテニスプレイヤーの年収・所得の関係:賞金額だけでは見えない「手取り」の現実

プロテニスプレイヤーの年収や収入というと、グランドスラムの高額賞金やスポンサー契約をイメージする方が多いと思います。

実際、トップ選手の世界は非常に華やかです。グランドスラム本戦に出場できる選手であれば、1回戦敗退でも大きな賞金を得られることがあります。たとえば、近年のグランドスラムでは、シングルス本戦1回戦の賞金だけでも一般的な会社員の年収に近い金額になることがあります。

しかし、ここで注意したいのは、賞金額=所得ではないという点です。

プロテニス選手は、会社員ではなく、個人事業主に近い存在です。大会賞金やスポンサー料が入っても、そこから遠征費、宿泊費、コーチ費、トレーナー費、用具費、治療費、税金などを支払います。

この記事では、プロテニス選手の収入を単純な「年収」ではなく、売上から経費を差し引いた「手取り」として見ていきます。

目次

プロテニス選手の収入は「売上」に近い

プロテニス選手が得るお金には、いくつかの種類があります。代表的なのは、大会賞金、スポンサー料、所属契約、後援会、イベント出演料、レッスン料などです。

ただし、これらは会社員の給与とは違います。

会社員であれば、会社が通勤費、備品、社会保険、事務作業、営業活動の多くを支えます。一方、プロテニス選手は、自分自身が競技者であり、遠征者であり、営業担当でもあります。

そのため、入ってくるお金は給与というより、事業の売上に近いものです。

見方会社員プロテニス選手
入ってくるお金給与賞金、スポンサー料、契約料、イベント料
必要経費多くは会社負担遠征費、宿泊費、コーチ費などを自己負担
収入の安定性比較的安定成績・契約・ケガで大きく変動
所得の見え方給与明細で把握しやすい売上と経費を分けて考える必要がある

大切なのは「いくら稼いだか」より「いくら残ったか」

プロテニス選手の記事では、「年収」「賞金総額」「スポンサー収入」という言葉がよく使われます。

しかし、保護者目線で本当に知りたいのは、そこではありません。

重要なのは、次の3つです。

1つ目は、年間でどれくらいの収入があるのか。
2つ目は、そのためにどれくらいの活動費がかかるのか。
3つ目は、最終的にどれくらい手元に残るのか。

たとえば、年間賞金が数百万円あっても、海外遠征を何度も行い、コーチを帯同し、ホテル代や航空券代を支払えば、手元にはほとんど残らないことがあります。

逆に、賞金額は大きくなくても、所属先やスポンサーから支援を受け、国内中心で活動し、コーチ費や遠征費を抑えられていれば、競技を続けやすい場合もあります。

つまり、プロテニス選手の所得はランキングだけで決まるのではなく、支援体制と経費管理によって大きく変わります。

この考え方を押さえたうえで、下部大会、国内中心のプロ、世界200位前後、グランドスラム本戦級という順に見ていくと、収入と手取りの差が分かりやすくなります。

下部大会では「勝っても赤字」が起こり得る

ジュニア選手がプロを目指す場合、最初からグランドスラムやATP・WTAツアーに出場するわけではありません。

多くの選手は、ITFワールドテニスツアーなどの下部大会に出場し、ポイントを積み重ねてランキングを上げていきます。

この段階では、賞金額は大きくありません。大会で勝ち上がっても、移動費、宿泊費、食費、コーチ帯同費などを考えると、賞金だけでは赤字になることがあります。

元プロテニスプレイヤーの牟田口恵美さんは、ご自身のnoteで、15,000ドル大会で優勝しても受け取れる金額は20万円ちょっと程度で、海外遠征で帯同者がいると賞金だけでは赤字になり得ると説明されています。これは一般論ではなく、元プロ本人の現場感として非常に参考になります。

この話から分かるのは、プロになった瞬間に賞金で生活できるわけではないということです。

むしろプロ転向直後やランキングを上げている途中は、競技で稼ぐ時期というより、将来のランキング上昇に向けて投資を続ける時期と考えた方が現実に近いです。

【プロテニスプレイヤーの収入源と金銭感覚】by牟田口恵美|牟田口恵美(元プロテニスプレイヤー・コーチ)

後半では、この「勝っても赤字になり得る」という話を、ITF15,000ドル大会の賞金と遠征費の具体例で確認します。

ランキングが上がると、収入も増えるが経費も増える

ランキングが上がれば、出場できる大会のレベルが上がります。賞金額も増えます。スポンサーや所属契約の可能性も広がります。

一方で、経費も増えやすくなります。

上位大会に出るには、海外遠征が増えます。試合のレベルが上がれば、コーチ、トレーナー、フィジカルサポート、メンタルサポートなど、チーム体制を整える必要も出てきます。

つまり、ランキングが上がるほど収入は増えますが、同時に「勝ち続けるための投資」も大きくなります。

活動段階収入の特徴経費の特徴所得の見方
国内大会中心賞金は小さめ、指導収入を併用しやすい遠征費は比較的抑えやすい生活設計は活動形態次第
ITF下部大会中心賞金だけでは厳しい海外遠征で赤字になりやすい支援・家族負担が重要
チャレンジャー・WTA125級賞金機会が増える帯同費・移動費も増えるスポンサーの有無が大きい
グランドスラム本戦級賞金は大きいチーム運営費も大きい高収入だが経費管理も重要
世界トップ級賞金に加え広告価値が大きいチーム・マネジメント費が大きいスポンサー収入が所得を押し上げる

小学生のテニス選手も、規模は小さいけど同じようなことを既に体験しています。
関東全域、毎週末飛び回りますよね。結構な金額が必要となります。収入はありませんので、未来への投資とも考えられます。

ジュニアテニスはお金がかかる?幼児~小学生~中学生~高校生の費用目安と選手活動別の分岐(海外・スポンサー) | テニジュ

スポンサーは「お金をくれる人」ではなく「活動を続ける仕組み」

プロテニス選手にとって、スポンサーは非常に重要です。

ただし、スポンサーは単にお金を出してくれる存在ではありません。選手の活動を社会的に支え、企業や地域にとっても応援する意味がある関係です。

プロテニスプレーヤーのスポンサー契約は、所属契約、用品使用契約、ウェアロゴ契約など様々です。

ただ、ジュニア選手や保護者が知っておきたいのは、契約の種類そのものよりも、スポンサーを得るには「応援される理由」が必要だという点です。

強いだけではなく、発信力、地域性、競技への姿勢、将来性、人柄、活動報告の丁寧さも関係します。

特にランキングを上げている途中の選手にとっては、スポンサーや後援会は、生活を派手にするためのものではありません。遠征を続け、試合に出続け、成長機会を逃さないための資金です。

つまり、スポンサーは収入源であると同時に、選手が競技を継続するための土台でもあります。

ジュニア家庭が直面する多額投資

ジュニア選手が本気でプロを目指す場合、家庭の負担は小さくありません。

スクール費、プライベートレッスン費、トレーニング費、ガット代、ラケット代、大会参加費、遠征費、宿泊費、保護者の付き添い費用など、年齢が上がるほど費用は増えていきます。

さらにITFジュニアや海外大会に出るようになると、費用は一段階大きくなります。
大切なのは、どの段階で、何にお金を使うのかを整理することです。

小学生のうちは、過度な海外遠征よりも、基礎技術、運動能力、試合経験、テニスを好きでいられる環境の方が重要です。

中学生以降、全国大会やITFジュニアが現実的になってきた段階で、遠征費や進路、スポンサー、所属先、海外留学、大学進学などを具体的に考えることになります。

プロテニス選手の所得について現実的に書くと、厳しい話に見えるかもしれません。
小学生のテニス選手家庭で、「ある程度強い」子がやめてしまう一因に、お金の問題はあるあるです。

今後を見据えると、非常に多額のお金がかかることと、テニスの将来がどうしても見えてしまう。
その世界が先に見えるのは親で、親のモチベーションも合わせて落ちてしまうことがあります。

具体例で見るプロテニス選手の収入と手取り

プロテニス選手の所得は、賞金額だけでは判断できません。

ここでは、実際の大会賞金をもとに、どのくらいの金額が入り、どのくらいの経費がかかる可能性があるのかを、具体例で見ていきます。

なお、為替は大きく変動するため、ここでは概算として、1ポンド=約213円、1豪ドル=約111円、1米ドル=約162円で計算します。

事例賞金額円換算の目安コメント
ITF 15,000ドル大会 優勝想定約2,000〜2,500米ドル前後約32万〜41万円前後下部大会では優勝しても賞金は小さい
全豪オープン2026 予選1回戦敗退40,500豪ドル約450万円予選でも一定額が出る
全豪オープン2026 シングルス1回戦敗退150,000豪ドル約1,670万円本戦出場だけで高額賞金
ウィンブルドン2026 シングルス1回戦敗退80,000ポンド約1,700万円グランドスラム本戦に出られる選手の世界
ウィンブルドン2026 シングルス2回戦敗退126,000ポンド約2,680万円1勝で大きく賞金が上がる
ウィンブルドン2026 シングルス優勝3,600,000ポンド約7億6,600万円世界トップ選手の世界

ITF15,000ドル大会は、優勝しても15,000ドルをもらえるわけではない

プロを目指す多くの選手が最初に戦うのは、ITFワールドテニスツアーなどの下部大会です。

ITFの大会カテゴリーでいう15,000ドル大会は、優勝者が15,000ドルをもらえるという意味ではありません。大会全体の賞金総額が15,000ドルであり、そこから優勝者、準優勝者、ベスト4、ベスト8などに配分されます。

仮に優勝者への配分を大会賞金総額の15%前後と置くと、優勝賞金は2,250米ドル前後です。1米ドル=約162円なら、約36万円です。

元プロテニスプレイヤーの牟田口恵美さんも、ご自身のnoteで、15,000ドル大会で優勝しても受け取れる金額は20万円ちょっと程度で、海外遠征や帯同者がいると賞金だけでは赤字になり得ると説明されています。

グランドスラムの賞金額だけを見ていると、プロテニス選手は高収入に見えます。しかし、下部大会の段階では、優勝しても賞金は数十万円規模です。

「優勝しても赤字」のイメージ

たとえば、日本人選手が海外のITF 15,000ドル大会に出場し、優勝したとします。

賞金だけを見ると、優勝して数十万円が入ります。しかし、遠征費を考えると次のようになります。

項目金額の目安
優勝賞金+約30万〜40万円
航空券▲約15万〜25万円
宿泊費 7〜10泊▲約8万〜20万円
食費・現地移動費▲約5万〜10万円
コーチ帯同費・日当▲約10万〜30万円以上
ガット張替・ケア・雑費▲約3万〜8万円
手取り赤字〜小幅黒字

下部大会はランキングを上げるための投資

この段階の選手は、賞金で生活するというより、ランキングを上げるために大会へ出続ける必要があります。

1大会だけ見れば赤字でも、ポイントを取り、ランキングを上げ、より賞金の大きい大会に出られるようにする。これが下部大会を回る大きな目的です。

つまり、ITF下部大会の賞金は「生活費」というより、遠征費の一部を回収するものに近いと考えた方が現実的です。

プロ転向直後やランキングを上げている途中は、競技で稼ぐ時期というより、将来のランキング上昇に向けて投資を続ける時期といえます。

国内中心で活動するプロの手取り例

国内大会や日本リーグ、レッスン、イベント、所属契約を組み合わせる選手の場合、収入構造は少し変わります。

仮に、国内中心で活動するプロ選手を考えると、次のようなイメージです。

収入項目年間金額の例
国内大会賞金50万〜200万円
所属・スポンサー支援100万〜300万円
レッスン・イベント収入100万〜300万円
合計収入250万〜800万円

国内プロは、競技収入だけでなく指導収入が重要

国内中心のプロ選手の場合、世界ツアーほど遠征費は大きくない一方、賞金だけで生活できるとは限りません。

そのため、レッスン、クリニック、イベント出演、所属先での活動などを組み合わせることが重要になります。

経費項目年間金額の例
国内遠征費▲50万〜150万円
用具・ガット・シューズ▲30万〜80万円
トレーニング・ケア▲30万〜100万円
コーチ・練習環境▲50万〜200万円
その他経費▲20万〜50万円
手取りの目安生活可能〜かなり厳しい

国内中心でも、収入の柱は一つではない

国内中心のプロ選手は、世界ツアーで高額賞金を積み上げるというより、複数の収入源を組み合わせる形になりやすいです。

大会賞金だけでなく、所属先からの支援、スポンサー、レッスン、イベント、クリニックなどを組み合わせることで、競技活動を続ける形になります。

この点は、ジュニア選手や保護者にも重要です。

プロになるということは、試合に出て賞金を得ることだけではありません。自分の活動をどう支えてもらうか、どのように収入を作るかも含めて考える必要があります。

世界200位前後の選手はどうか

世界200位前後になると、グランドスラム予選、チャレンジャー、WTA125、ITF上位大会などに出場する可能性が出てきます。

賞金額は下部大会中心の選手より大きくなりますが、遠征範囲も広がります。海外転戦が増え、コーチやトレーナーの帯同も必要になりやすくなります。

仮に年間賞金が1,000万〜2,000万円規模になったとしても、そこから遠征費、宿泊費、チーム費、税金を差し引く必要があります。

項目年間金額の例
大会賞金+1,000万〜2,000万円
スポンサー・所属支援+300万〜1,000万円
年間収入合計+1,300万〜3,000万円
海外遠征費▲300万〜800万円
コーチ・トレーナー費▲300万〜1,000万円
用具・ケア・治療費▲100万〜300万円
税金・マネジメント費等▲所得状況により変動
手取り支援体制次第で大きく変動

世界200位前後でも、手取りは厳しい

世界200位前後というと、かなり高いレベルです。

しかし、それでも賞金だけで安心できるとは限りません。グランドスラム予選やチャレンジャー大会に出場できる可能性が出てくる一方で、海外遠征の回数は増え、チーム体制を整える必要も出てきます。

ランキングが上がれば収入機会は増えますが、同時に「勝ち続けるための投資」も大きくなります。

このため、世界ランキングがかなり高い選手でも、スポンサーや所属契約があるかどうかで、競技継続のしやすさが大きく変わります。

年間賞金1,500万円あればどうか

たとえば、年間賞金が1,500万円あったとします。

一見すると十分な収入に見えますが、海外遠征に600万円、コーチ・トレーナー関係に600万円、用具・ケア・治療に200万円かかると、それだけで1,400万円です。

項目金額の例
年間賞金+1,500万円
海外遠征費▲600万円
コーチ・トレーナー関係▲600万円
用具・ケア・治療▲200万円
差引前の残り約100万円

賞金1,500万円でも、所得とは別に考える必要がある

上の例では、税金やマネジメント費用を考える前の段階で、残りは約100万円です。

もちろん、実際には選手ごとに活動地域、帯同体制、スポンサー支援、所属先の有無が違います。そのため、必ずこの通りになるわけではありません。

ただし、ここで分かるのは、賞金1,500万円という数字だけを見ても、実際の所得は判断できないということです。

プロテニス選手の収入は、会社員の給与というより、個人事業の売上に近いものです。そこから遠征費、コーチ費、ケア費、税金などを差し引いて、はじめて手取りが見えてきます。

グランドスラム本戦は、所得面でも大きな分岐点になる

一方で、グランドスラム本戦に入れるレベルになると、収支は大きく変わります。

ウィンブルドン2026なら、1回戦敗退でも80,000ポンド、円換算で約1,700万円です。全豪オープン2026でも、1回戦敗退で150,000豪ドル、円換算で約1,670万円です。

もちろん、ここから税金や経費は引かれます。それでも、下部大会を何大会も回って数十万円を積み上げる世界とは、賞金の桁が変わります。

重要なのは、グランドスラム本戦の賞金が単なる高額収入ではなく、それまでの遠征費や強化費を回収し、次のシーズンの活動資金を作る意味も持つという点です。

だからこそ、プロ選手にとってグランドスラム本戦に出られるかどうかは、競技面だけでなく、所得面でも大きな分岐点になります。

ウィンブルドン2026の賞金例

ウィンブルドン2026のシングルス賞金は、1回戦敗退でも80,000ポンド、2回戦敗退で126,000ポンド、優勝で3,600,000ポンドです。

日本円にすると、1回戦敗退でも約1,700万円です。

この数字だけを見ると、「プロテニス選手はかなり稼げる」と感じるかもしれません。

しかし、これは世界中の選手が目指すグランドスラム本戦の世界です。ここに入るまでには、ジュニア時代からの強化費、国内外の遠征費、ITF大会、チャレンジャー大会など、長い投資期間があります。

全豪オープン2026の賞金例

全豪オープン2026では、賞金総額が1億1,150万豪ドルと発表され、シングルス優勝は415万豪ドル、1回戦敗退でも15万豪ドル、予選1回戦敗退でも40,500豪ドルです。

円換算すると、シングルス本戦1回戦敗退で約1,670万円、予選1回戦敗退でも約450万円です。

全豪オープン2026賞金額円換算の目安
優勝4,150,000豪ドル約4億6,100万円
準優勝2,150,000豪ドル約2億3,900万円
ベスト41,250,000豪ドル約1億3,900万円
ベスト8750,000豪ドル約8,300万円
4回戦480,000豪ドル約5,300万円
3回戦327,750豪ドル約3,640万円
2回戦225,000豪ドル約2,500万円
1回戦150,000豪ドル約1,670万円
予選1回戦40,500豪ドル約450万円

まとめ

プロテニス選手の所得は、どの大会レベルで戦っているかによって大きく変わります。

ITF下部大会では、優勝しても遠征費を考えると赤字になることがあります。国内中心のプロは、賞金だけでなくレッスンやイベント収入が重要になります。世界200位前後まで上がっても、海外遠征やチーム費用が大きく、スポンサーや所属先の支援がなければ手取りは不安定です。

一方で、グランドスラム本戦に入れるレベルになると、1回戦敗退でも1,500万円を超える賞金が出ることがあります。

ただし、どの段階でも共通しているのは、賞金額だけでは実態が分からないという点です。

プロテニス選手の収入は、会社員の給与というより、個人事業の売上に近いものです。そこから遠征費、宿泊費、コーチ費、トレーナー費、用具費、治療費、税金などを差し引いて、はじめて手残りが見えてきます。

だからこそ、プロテニス選手の所得を見るときは、単に「プロだから稼げる」「賞金が高い」と考えるのではなく、どの大会階層で戦っているのか、どれだけ経費がかかっているのか、スポンサーや所属支援があるのかを分けて考える必要があります。

ジュニア選手や保護者にとっても、この視点は大切です。プロを目指すということは、試合に勝つことだけではありません。競技を続けるための環境を作り、必要な投資を見極め、長く挑戦できる形を考えることでもあります。

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