令和3年度から令和7年度までの4年間、テニス協会が集計している「テニス環境等実態調査 報告書」の年度ごとのデータを統合し、各地域のジュニアテニス登録数を追ってみました。
ジュニアテニスの協会登録とは、各地域のテニス協会に選手として登録したことを示しますので、「本気で選手としてテニスに取り組んでいる意思がある、過去にあった選手」を意味します。
地域別に比較することで、日本のジュニアテニスがどの方向へ向かっているのかが読み取れます。
その背後には、人口構成の違いは勿論、練習環境の違いや大会開催数のばらつき、そして地域ごとのテニス文化の厚みといった、さまざまな要素が関わっています。
まず全国の動きから触れておくと、令和3年度の登録者は61,890人、令和4年度は55,015人まで下がり、この時期の落ち込みが最も大きい変化になっています。約6,800人以上の減少で、これは単年度の変化としてはかなりの規模です。令和5年度になると57,467人まで戻していますが、増えたとはいえ令和3年度の水準には届きません。そして令和6年度には52,405人まで再び下がり、翌年54,682人まで戻しました。
こうした全体の推移を見ていると、増減を繰り返しながらも、日本のジュニアテニス全体がゆっくり縮小していく流れの中にあることがうかがえます。ただし、この縮小が全国一律で進んでいるわけではなく、地域によって様子は大きく異なります。むしろ地域差は年を追うごとにはっきりしてきており、競技を支える環境が強固な地域は数字を維持し、そうでない地域はそのまま減少幅が広がっているように見えます。
全体像の把握
令和3年度から令和7年度までの全国合計を並べると、61,890人、55,015人、57,467人、52,405人、54,682人とギザギザしながら逓減中。
特に令和4年度の落ち込みは、一度の年度変化としては急で、外的要因が強く作用したことが推測できます。この年度まではコロナ禍が長期化し、大会の数も限られ、練習環境の制約もまだ残っていた頃です。
そのため、競技として続ける選手が戻ってこられなかったり、そもそも新しく競技を始める子どもが減ったりと、入口と出口の両方でマイナスが積み重なった可能性があります。
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翌年度の2023年以降は、急速にコロナ禍の警戒が和らいでいきます。
57,467人まで戻っていることから、制限の緩和とともに環境が整ってきた可能性がありますが、令和6年度にはさらに約5,000人減っています。ここに日本全体の少子化やスポーツ選択の多様化など、長期的な要因も影響していると考えると、今後の数字が急に反転することはあまり現実的ではありません。
とはいえ、この減少傾向が全国どこでも同じように進んでいるかというと、実際にはそうではありません。地域によって大きな差があります。
男女別の傾向
| 年度 | 男子 | 女子 | 合計 | 前年比 |
|---|---|---|---|---|
| 2021年 | 39,644 | 21,665 | 61,309 | － |
| 2022年 | 34,460 | 20,556 | 55,016 | -6,293 |
| 2023年 | 36,655 | 20,794 | 57,449 | +2,433 |
| 2024年 | 33,268 | 19,137 | 52,405 | -5,044 |
| 2025年 | 34,360 | 20,322 | 54,682 | +2,277 |
男女別に数字を見ていくと、同じ減少傾向の中でもその背景や影響の出方が異なります。
まず全国の男子は令和3年度が39,943人、令和6年度が33,268人で、およそ6,600人以上減っています。女子は令和3年度の21,947人から令和6年度の19,137人へと減り幅は3,000人ほどで、男子に比べると少し緩やかですが、割合は同様に減少していると言えます。その後、令和7年度は両者とも持ち直しています。
男子の減り幅が大きい理由は、競技スポーツとしての選択肢が多い点が推察されます。
サッカーやバスケットボールなど、団体競技の人気が非常に高いなか、個人競技であるテニスを選ぶ層が相対的に減っている可能性があります。錦織選手のような憧れの選手が頻繁に出ないと厳しい点があるかもしれません。
女子の減少数は男子ほど激しくはないですが、減少傾向は同じです。
ただ、少し緩やか。関東に限っては令和6年度が過去4年間で最も高い数字になっています。
女子は男子に比べて競技人口の絶対数が少なく、環境が整っている地域では維持されやすい側面があります。ただし、中国や九州のように4年間で半減に近い減り方をしている地域もあり、地域差が男子以上に大きく出ています。
女子は競技として続けられる環境の影響をより強く受けやすい傾向があるかもしれません。
大会数の少なさや指導者の偏在、移動のハードルなどの影響があるかもしれません。
実質稼働率（継続率）
上記数字に照らすと、世の中に出ていない確かな情報があります。
上記テニス協会の数字は協会登録者がベースになっていますが、実際に試合に出ているかというと話は別。
テニスを辞めた場合、協会に申請すると一部返金がありますが、数千円の返金のために面倒な手続きをする子はごく少数と言って良いでしょう。つまり、どこかで辞めてしまったらそれまでです。
関東ジュニアのランキングには、10月末時点で関東男子は3,300名、女子は1,700名程度がランキングされていました。
ランキングされるのは、過去1年に試合にエントリーしたことがある選手です。エントリーして欠場した場合も1試合出場、0ポイントとしてランキングされます。
つまり、これ以外は1年以上テニスの公認大会から遠ざかっている選手という事になります。
この実質稼働率（継続率とも近似）は、男子は40%程度、女子は45%程度でした。
これ以外の選手でも、テニスは続けていて公認大会にでなくなっただけという選手もいるでしょうが、登録した後、半数以上は公認大会から姿を消し、最後まで残らないという事を示唆します。
また、同様に、2010年のランキング人数は、男子が4,978名、女子が2,653名でした。また、2021年は男子が3,611名、女子が1,925名でした。つまり、2021名の実質稼働率は男子が45%、女子が56%でした。
このため、実質稼働率（継続率）は、直近3年で減少傾向とも読み取れます。
実質稼働しているジュニアテニスだけで比較しても、ジュニアテニス人口は15年で男女ともに約1/3減少したこととなります。
地域別の詳細分析
地域別に比較してみましょう。
全国の数字が減少に向かっているなかでも、同じ方向で進んでいる地域はほとんどありません。それぞれの地域の環境と文化が、そのまま数字の差となって表れています。
大きな点は、ここ4年で関東の登録者数が関西を逆転したことです。
関東
関東は、全国の中でも最も登録者数が多い地域ですが、2025年はやや減少に転じました。2021年は11,456人、2022年は11,396人、2023年は11,382人とほぼ横ばいで推移し、2024年には11,890人まで増加しました。しかし、2025年は11,552人となり、前年から338人減少しています。
それでも、関東は依然として全国最多の登録者数を持つ地域です。東京・神奈川・千葉・埼玉を中心にスクール数が多く、レッスンの選択肢も豊富で、大会開催数も多いという環境上の強みがあります。テニスを始めてから大会に出場し、競技として続けていくまでの流れが作りやすい地域であることは間違いありません。
一方で、2025年に減少へ転じた点は気になります。関東は中学受験や進路選択の影響を受けやすい地域でもあり、学年が上がるにつれて競技テニスに使える時間が限られてくる家庭も多いと考えられます。競技環境は整っている一方で、勉強や他の習い事との両立が難しくなり、協会登録や大会出場を継続しない選手が出ている可能性があります。
九州
九州は、2025年に大きく増加した地域です。2021年は7,255人でしたが、2022年には4,614人まで大きく減少しました。その後、2023年には6,260人まで戻したものの、2024年には4,673人へ再び減少しています。しかし、2025年は6,226人となり、前年から1,553人増加しました。
2025年の九州は、全国の中でも特に増加幅が大きい地域です。2024年から2025年にかけて、男子は2,850人から3,799人へ949人増、女子は1,823人から2,427人へ604人増となっており、男女ともに大きく伸びています。
九州は地域が広く、移動距離や大会参加の負担が大きくなりやすい地域です。そのため、登録者数が年によって大きく上下しやすい面があるのかもしれません。ただ、2025年の増加を見ると、地域協会やスクール、クラブによる大会参加への働きかけや、登録につながる導線が機能した可能性もあります。2024年までの落ち込みから一気に回復した点は、今後のジュニアテニス普及を考えるうえで注目したい動きです。
関西
関西は、2021年時点では13,532人と全国で最も登録者数が多い地域でした。しかし、その後は減少傾向が続いています。2022年は12,790人、2023年は11,378人、2024年は10,615人、そして2025年は9,890人となりました。2021年から2025年までの4年間で、3,642人減少しています。
2025年も前年から725人減少しており、関東・東海・関西の主要3エリアの中でも減少幅が大きい地域です。男子は2024年の6,758人から2025年は6,252人へ506人減、女子は3,857人から3,638人へ219人減となっており、男女ともに減少しています。
関西はもともと競技人口が多く、強豪スクールや大会環境も整っている地域です。ただ、その分競争も激しく、競技として続けるハードルが高くなりやすい地域でもあります。大阪・兵庫・京都など都市部では、受験や他の活動との両立も課題になりやすく、テニスを続けていても協会登録や公式大会への参加を控える選手が増えている可能性があります。
可能性としては、大きな大会が開催される頻度がどうしても関東と比べて少ない点も挙げられます。
関東には有明、ベルデ、TTC、清水善造メモリアルと東西南北に著名な会場があり、頻繁に全国から選手が集まり、プロイベントも多く開催されています。関西も開催されていますが、やはり頻度は少ないです。
北海道・北信越
北海道と北信越は、比較的安定した推移を見せている地域です。北海道は2021年が2,894人、2022年が2,901人、2023年が2,873人、2024年が2,810人、2025年が2,837人となっており、大きな増減はありません。2025年は前年から27人増えており、ほぼ横ばいに近い動きです。
北信越も、2021年が5,506人、2022年が5,085人、2023年が5,061人、2024年が4,668人、2025年が4,849人となっています。2024年に一度落ち込みましたが、2025年は181人増加しました。
この2地域は、関東や関西のような大きな人口規模ではありませんが、急激な増減が比較的少ない地域といえます。地域内でのテニス文化や大会参加の流れが一定程度保たれている可能性があります。特に北海道は、地理的な制約がある中でも登録者数が大きく崩れていない点が特徴です。
東北・東海
東北は、2025年に大きく増加した地域です。2021年は3,697人、2022年は2,975人、2023年は4,355人、2024年は3,693人と上下がありましたが、2025年は4,444人となり、前年から751人増加しました。2021年以降で見ると、2025年が最も多い数字になっています。
東北は、年ごとの変動が大きい地域です。2022年に一度大きく落ち込み、2023年に回復し、2024年に再び減少、そして2025年に増加しています。大会環境や登録制度、地域単位での取り組みの影響を受けやすい地域なのかもしれません。
一方、東海は2025年に減少しています。2021年は10,140人、2022年は9,375人、2023年は9,722人、2024年は9,400人、2025年は8,928人となり、前年から472人減少しました。東海は関東・関西と同じく、登録者数が多い主要エリアですが、2025年は関東・関西と同じくマイナスになっています。
東海も都市部を抱える地域であり、進学、受験、他の習い事との両立が影響している可能性があります。競技環境は整っている一方で、競技として続けるための負担が数字に表れているのかもしれません。
中国・四国
中国と四国は、2025年に大きく増加した地域です。中国地方は2021年が3,216人、2022年が2,722人、2023年が3,035人、2024年が2,280人と減少傾向が目立っていましたが、2025年は2,774人となり、前年から494人増加しました。
特に中国地方は、2024年に大きく落ち込んでいたため、2025年は一定の回復が見られます。ただし、2021年の3,216人と比べると、2025年の2,774人はまだ少ない水準です。完全に戻ったというより、落ち込んだところから少し持ち直した段階と見るのが自然です。
四国は、2025年の増加が非常に目立つ地域です。2021年は3,613人、2022年は3,158人、2023年は3,383人、2024年は2,376人と推移していましたが、2025年は3,182人となり、前年から806人増加しました。2024年に大きく減少した分を、2025年にかなり戻した形です。
中国・四国はいずれも、2024年までは厳しい動きが見られましたが、2025年には回復傾向が出ています。大会や普及イベント、スクールから協会登録への導線など、地域での取り組みが数字に表れた可能性もあります。特に四国の伸びは大きく、今後もこの流れが続くかどうか注目したい地域です。
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